Googleが「Search profiles」を提供開始。掲載条件はフォロワー3.5万人以上
Googleが発信者向けのプロフィール面「Search profiles」を米国で開始しました。条件はInstagram・TikTok・YouTube・Xのいずれかでフォロワー3.5万人以上です。日本の運営者が今できる準備を整理します。
結論
Googleが「Search profiles」の提供を開始しました。発信者が自分の活動をGoogle検索上でまとめて見せられる、専用のプロフィール面です。
表示できるのは、最近の記事、動画、SNS投稿です。アイコン、自己紹介文、サイトのリンク、SNSアカウント、動画プラットフォームも並びます。プラットフォームをまたいだ発信を1か所に集める形になります。
最も重要なのは掲載条件です。いずれか1つのプラットフォームで、フォロワーが3.5万人以上必要になります。対象はInstagram、TikTok、YouTube、Xの4つで、公開プロフィールであることが前提です。
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Search profilesの要点
35,000人
必要なフォロワー数
対応する1プラットフォームで達していればよい
4種
対象プラットフォーム
Instagram / TikTok / YouTube / X
米国のみ
提供地域
年内に他国へ拡大予定
提供は現在、米国に限られます。年内に他の国へ広げる計画が示されています。
「フォロー」がDiscoverの入口になる
この機能の本質は、プロフィールページが増えたことではありません。ユーザーがプロフィールから発信者をフォローできる点にあります。
フォローすると、その発信者のコンテンツがDiscoverに出やすくなります。DiscoverはGoogleアプリのホーム画面に表示される、検索せずに読む面です。つまり検索順位を経由しない配信経路が、フォローという行為で作られます。
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Search profilesからDiscoverへの動線
- 1
到達
ナレッジパネル、Discover上の名前タップ、直接URLのいずれかでプロフィールへ
- 2
確認
最近の記事・動画・SNS投稿と、自己紹介を見る
- 3
フォロー
その発信者をフォローする
- 4
配信
以降、その発信者の内容がDiscoverに出やすくなる
到達経路は3つです。モバイルでのナレッジパネル、Discover上で発信者名をタップする方法、そして直接URLになります。
影響を受けるページ・クエリ
この変更は、ページ単位ではなく発信者の名義に影響します。
具体例を挙げます。専門メディアで、社内の担当者名を記事の著者として出している場合を想定します。その担当者がXやYouTubeで3.5万人のフォロワーを持っていれば、プロフィールの対象になりえます。逆に、法人名だけで運営し個人名を出していないサイトは、対象になる経路がありません。
もう1つは個人で発信している事業者です。士業、コンサルタント、店舗オーナーなどが該当します。SNSの規模が条件を満たせば、記事とSNS投稿と動画が1つの面にまとまります。指名検索での見え方が変わります。
一方、影響が小さいのは、著者名を前面に出さないECサイトやサービスサイトです。商品や機能で選ばれる領域では、発信者のプロフィールを起点にした流入は発生しにくいと考えられます。
やること/やらなくていいこと
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日本のサイト運営者が今やること
やること
- 対象4プラットフォームのフォロワー数を確認し、3.5万人までの距離を測る
- 記事・動画・SNSの名義と表記を統一する
- Discover経由の流入を、計測項目として分けておく
やらなくていいこと
- フォロワーを購入して条件を満たそうとする
- 米国で提供中の段階で、日本向けの申請方法を探し回る
- この機能のために、記事の著者名を実在しない人物に差し替える
まず距離を測ってください。自社または担当者のInstagram、TikTok、YouTube、Xのフォロワー数を並べます。条件は1つのプラットフォームで満たせばよいため、最も伸びている1つに絞る判断ができます。
次に名義の統一です。記事の著者表記、YouTubeのチャンネル名、Xの表示名がばらついていると、同一人物として結び付けられません。この作業は費用がかからず、今すぐ着手できます。
フォロワーの購入は避けてください。不自然な数値の獲得は、Googleのスパムポリシーが対象とする領域と地続きです。条件を満たすことより、条件を満たす過程で得た読者のほうが、後の流入につながります。
3.5万人という条件が意味すること
この数字は、SEOの前提を1つ変えます。検索で上位を取ることと、この面に載ることが直接つながっていないからです。
従来、Google検索上での見え方はサイト側の施策で動かせました。内容を良くし、内部リンクを整え、被リンクを得れば順位が上がります。Search profilesの条件は、その外側にあります。SNSでの規模が入場券になります。
したがって、この機能を目標に置くかどうかは事業判断になります。3.5万人のフォロワーを獲得する労力は、記事を改善する労力とは種類が違います。すでにSNSに資産がある事業者にとっては追い風で、そうでない事業者にとっては優先度の低い施策です。
現時点で日本からできることは、条件の確認と名義の統一までです。提供地域の拡大を待つ間に、SNS側の運用を強化するかどうかを決めておいてください。
判断の目安を1つ挙げます。指名検索の量が既に多いサイトは、優先度が高くなります。名前で検索される機会が多いほど、プロフィール面が表示される場面も増えるためです。
逆に、指名検索がほとんど発生していないサイトでは、この面が表示される機会自体が限られます。その場合は、先に指名検索を作る施策のほうが順序として前になります。
よくある質問
日本でもSearch profilesは使えますか
2026年7月時点では米国のみです。年内に他の国へ拡大する計画が示されていますが、日本での提供時期は公表されていません。現時点では、条件の確認と名義の統一までが実務上できることになります。
フォロワー3.5万人は、4つのプラットフォーム合計ですか
いいえ。Instagram、TikTok、YouTube、Xのうちいずれか1つで3.5万人以上が条件です。合算ではないため、最も伸びている1つに注力する判断ができます。プロフィールは公開設定である必要があります。
法人サイトでも対象になりますか
対象は発信者のプロフィールです。法人名義であっても、対応するプラットフォームで公開プロフィールを持ち、条件のフォロワー数を満たしていれば対象になりえます。著者名を出さずに運営しているサイトは、この面への経路を持ちません。
Sources · 一次情報
この記事は一次情報をもとに作成し、公開前に自動検査を通しています。作成の手順と訂正の方針は運営者情報に記載しています。
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